2022年の日本の伝播性薬剤耐性HIVの動向

公開日：2023年10月26日

（IASR Vol.44 p159-160：2023年10月号）(2024年6月6日黄色部分修正）

抗HIV治療歴のないHIV感染者において、薬剤耐性変異をもつHIVが検出される場合があり、これらの伝播性薬剤耐性および治療前薬剤耐性の動向は、初回推奨抗HIV療法の選択や予防投与の選択に必要な基礎情報である。

全国の医療機関の協力のもと、2003年から研究班において新規未治療HIV感染者の伝播性薬剤耐性の動向調査を行っており^1）、2022年（1～12月）は364例の新規登録例を解析した。これは、この期間にエイズ発生動向調査で報告されたHIV感染者とAIDS患者の合計を分母とすると、約41.1%に相当する。

2022年新規登録例のサブタイプ・CRF（circulating recombinant form）は、B: 79.3%、CRF01_AE: 10.1%、CRF07_BC: 2.2%、C: 2.0%、GまたはCRF02_AG: 1.4%、A: 0.3%、その他: 4.7%であった。

本邦での新規未治療HIV感染者の伝播性薬剤耐性変異の動向を図（図、黄色マーカー部分を5.8→8.4へ修正）に示す。サーベイランスのための伝播性薬剤耐性変異のリストは、プロテアーゼ阻害薬（PI）、核酸系逆転写酵素阻害薬（NRTI）、非核酸系逆転写酵素阻害薬（NNRTI）については2009年^2）に、インテグラーゼ阻害薬（INSTI）については2019年^3）に世界保健機関（WHO）のワーキンググループにより作成されたリストに従った。

図（図、黄色マーカー部分を5.8→8.4へ修正）にはNRTI、NNRTI、PI、INSTIの4つのクラスの伝播性薬剤耐性変異の動向を、それぞれをパターン分けして示した。4クラスのいずれかの伝播性薬剤耐性変異を保有する率は2022年は10.4%（38/364）であり、4年ぶりに10%を超えた。

2022年の薬剤クラス別内訳では、NRTI 6.3%（23/364）、NNRTI 1.1%（4/364）、PI 1.9%（7/364）、INSTI 1.7%（6/363）であり、INSTIに対する伝播性薬剤耐性変異保有率は過去最大となった。2022年新規未治療HIV感染者に検出された伝播性薬剤耐性変異の内訳を表1に示す。インテグラーゼ E138Kは6件に検出され、過去最多であった。インテグラーゼ E138Kは本邦で伝播クラスタを形成している。NRTIのラミブジン（3TC）やエムトリシタビン（FTC）に対する耐性変異であるM184Vは2020年以降毎年3件以上検出され、2022年も3件検出されており、注意が必要である。比較的古い世代のPIに対する耐性変異のM46I/L、NRTIのジドブジン（AZT）等に対する耐性変異の復帰変異であるT215C/D/E/S/I/V（T215X）などは本邦で複数の伝播クラスタを形成して定着している。その他、表1にリストされていないpolymorphic mutationも含めたminor mutationを表2に示す。

国内流行株の動向の変化とともに、抗HIV薬の曝露前予防内服（PrEP）の普及や抗HIV薬の使用動向等の影響を受け、本邦の薬剤耐性動向は変化していく可能性があり、引き続き注視する必要がある。

本研究は日本医療研究開発機構 エイズ対策実用化研究事業「国内流行HIV及びその薬剤耐性株の長期的動向把握に関する研究」により行われた。

参考文献

1. 薬剤耐性HIVインフォメーションセンター
   https://www.hiv-resistance.jp/（外部サイトにリンクします）
2. Bennett DE, et al., PLoS ONE, e4724, 2009
3. Tzou PL, et al., J Antimicrob Chemother 75: 170-182, 2020
4. Stanford University, HIVDB Algorithm Version 9.0
   https://hivdb.stanford.edu/page/algorithm-updates/（外部サイトにリンクします）

国立感染症研究所エイズ研究センター
菊地 正

薬剤耐性HIV調査ネットワーク